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よく聞かれることなのですが、外資系企業で働く際、一般的に英語力
はどの程度のレベルが必要なのでしょうか。

 

 

仕事内容や、本社がある国がどこかにも多少影響を受けますが
（たとえばフランス語、中国語など本国の語学ができたほうがなにかと

有利な場合など）　 本社がどこであれ一定以上のレベルの英語は必要とされ

ます。

 

 

なぜなら、中国、韓国、インドなど英語がネイティブでないメンバー
ばかり何人も集まったたとしても英語が唯一の共通語であることが

多いからです。

 

余談ですが、最近の傾向として、サービス業（空港駅など
の案内所やホテルなど）では英語だけでなく中国語（北京語）韓国語
出来ると優遇されるようになってきていているようで、経済的な影響
がここにも及んでいるのかと驚くばかりです。

 

さて、一例として「日本と米国の合弁企業」の場合、英語のレベルと

しては、海外とやり取りがあまりない部署（英語の電話は2-3か月に一回

くらいの頻度）であり、誰かある程度できる人にに任せられるのであれば

TOEICの目安で400-600点 位のことが多いです。

 

 

 

しかし、英語が出来ないと業務が進められない部署、人（特に上司が

外国人） の場合はツールとしての英語が必要に。

目安としてはTOEICで700点以上。

 

おそらく私の前職では、英語が業務上、日常的に必要な人ではTOEIC
スコアで800点から950点くらいが多かったかと思われます。

 

 

良く言われるように、TOEICの点数だけではあくまで目安なので、

実際に使えない と意味がないのは言うまでもありません。

 

 

具体的にはどのような場面で使うのか、というと、

 

社内（上司・部下に対して）

 

仕事の報告、指示、メールのやり取り、
電話会議、人事面談など。

実際に会って話をしたり食事をしたりしたときの会話
（プライベートな雑談含む）

 

 

社内外（他部署や社外に対して）

プレゼンテーションや商談

 

 

などなど、日本語で普段しているのと同じことです。

 

 

つまり、日本語でもビジネスが問題なく行えている方は、

それで 言葉だけ英語にすることで応用がきく場面も多いと

いうこと。

 

 

しかしながら、根本的な考え方（マインドセット）の部分や

日本的な商習慣や言い回しなどで外国人の誤解を招くことも

ありえます。

 

そんな場合にはそれなりの対応も臨機応変に必要となります。

 

 

そんな「文化の違い」的な事例については、後程お伝えしてゆきます。

 

 

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